育成プログラム募集中

2018年4月から新専門医制度が始まりましたが、医師の地域偏在、診療科偏在は解消されることはなく、むしろ更に進行していきそうです。また、医師の働き方改革議論からは基本的にはタスクシェアが進むにしても医師の増員がなければ大規模病院でも、また中小規模の病院では更に対応は困難であろうと思います。
そんな状況下であるからこそ、病院総合医の育成が急務であると考えます。医師のセカンドキャリアとしての日本病院会認定“病院総合医”の養成が2018年4月から始まりました。リスペクトされる病院総合医の育成を目指して、多くの病院がこの事業に参加されますことを期待しています。

日本病院会 副会長 病院総合医育成事業担当 末永裕之

医療の専門化、細分化が進み、総合的に患者さんの病態に対応することのできる医師不足が指摘されています。これに応えるものとして、2018年4月、日本病院会は5つの理念を掲げ、日本病院会認定“病院総合医”養成制度をスタートしました。研修期間は原則2年、卒後6年以上の全ての医師を対象としております。目標は超高齢社会における患者さんの病態に対応することができ、病院を総合的に担う医師の組織的養成であり、専門性をも保持しつつ、診療と組織の横串し機能を発揮する“病院総合医”であります。日本病院会はその先頭に立ち開拓してまいります。多くのご応募をお願いいたします。

病院総合医認定委員会 委員長 中 佳一

概要紹介|理念に基づく病院総合医の育成

「病院総合医」とは、高い倫理観、人間性、社会性をもって総合的な医療を展開する医師を指します。日本病院会では当会の掲げる理念に基づき、必要なスキルを習得し、到達目標を十分達成することによって「病院総合医」として認定します。 当育成事業では、「病院総合医」を育成するプログラムを募集・認定し、プログラムの修了者に「病院総合医」の認定証を発行します。

当会の趣旨にご賛同いただき、「育成プログラム」をご作成いただける施設を広く募集いたします。

当会の趣旨|日本病院会 病院総合医 育成プログラム基準

日本病院会の掲げる理念、到達目標、研修の方法、研修の評価については、「病院総合医 育成プログラム基準」をご覧ください。参加要件、研修対象者、認定料、申請・登録などについては、「病院総合医 育成プログラム基準【細則】」をご覧ください。

対象病院|施設参加要件

対象病院は、日本病院会の会員病院で病床規模は問いません。参加要件は、「病院総合医 育成プログラム基準」の理念に賛同し、「病院総合医」を育成することを目指す病院です。自院単独での研修が困難な病院でも広くご参加いただけます。

育成対象|病院総合医の要件

卒後6年目以降の医師を対象とします。病院総合医を目指す医師の名称を「病院総合専修医」とします。
研修期間は、原則として2年間です。ただし、病院総合医育成プログラム基準の「到達目標」を十分達成すると認めた場合には、1年間研修期間を短縮することが可能です。

参加にあたって

必要な手順

1育成プログラムの作成と申請

育成プログラム申請書に必要事項を記載し、育成プログラム(カリキュラム)、チェックリストの3点をご提出ください。(書類詳細については各種申請・登録ページへ)

  • 申請期間は、2018年9月3日(月)~10月19日(金)です。 11月2日(金)まで。(期間延長します。)
  • 申請後、審査・認定を行います。認定は、2019年1月を予定しています。
  • プログラム作成についてご不明な点はお気軽にご相談ください。
育成プログラムの作成と申請の方法
2病院総合専修医の登録
  • 育成プログラムが認定された施設は育成する「病院総合専修医」と「病院総合指導医」を登録します。
  • 申請期間は、2019年2月を予定しています。
病院総合専修医の登録
3病院総合医の申請

病院総合専修医が所定の研修を修了し、病院総合指導医及び病院管理者が病院総合医として推薦できる人物であると判断した場合に、必要書類を揃えてご提出ください。申請後、審査・認定を行います。初年度の認定は、2019年5月を予定しています。

※認定料等、細則については「病院総合医育成プログラム基準【細則】」をご参照ください。

FAQ

「病院総合医」についてのよくある質問と回答をまとめています。ご参照ください。

本事業に関するお問い合わせは

ご不明点や内容についてのご質問は、下記宛にメールでお気軽にお問い合わせください。

一般社団法人日本病院会 「病院総合医」係

※病院総合医認定委員会に確認してからのご回答となりますため、お電話では受付しておりません。
※回答までにお時間をいただく可能性がございますので、予めご了承ください。